新型 コロナ ウイルス 日本 人。 日本人は新型コロナウイルスに対して免疫を持っている可能性 低い死亡率の原因?

「日本人は幻想を抱く」新型コロナと闘うウイルス学者の『情熱大陸』のドキュメントがすごい!(追記あり)(水島宏明)

新型 コロナ ウイルス 日本 人

point• 新型コロナウイルスに感染した日本人の免疫反応は、既に同種のウイルスに感染済みのパターンを示した• 日本人に免疫学習をさせたのは風邪コロナウイルスだった可能性がある• 感染症の発生源から遠く離れた地域の生物は、感染症に耐性がない 世界各地で感染を広げているですが、国によって感染者の増加率や死亡率に大きな差があることがわかってきました。 これらの差は国による検疫の違いの他に、ウイルスそのものが変異して引き起こされた可能性がで示唆されています。 しかし今回、東京大学などの研究者たちによって日本人の免疫反応が詳しく調べられた結果、 日本人には新型コロナウイルスに対する免疫が一部存在していることが示唆されました。 これらの免疫力は、2003年のSARS発生後もコロナウイルス(弱毒化したもの)が断続的に東アジアで発生しており、東アジア人の間に風土病として流行することで獲得されていたとのこと。 もし今回の研究結果が事実ならば、風土病となったコロナウイルスが、日本人に新型コロナウイルスと戦うための免疫学習の機会をあらかじめ与えててくれたことになり、日本における低い死亡者の説明になります。 では風邪コロナウイルスは、どのようにして日本人に免疫を与えていたのでしょうか? 即応抗体(IgM)と専門抗体(IgG) Credit: ウイルスに感染すると、人間の体はウイルスを排除するための抗体が生産されます。 私達が細菌やウイルスに感染したときに 最初に生産される抗体が「IgM抗体」で、早期対応のための幅広いウイルス認識力を持っています。 また、IgM抗体によってある程度ウイルスの認識が進むと、 対象となるウイルスの排除に特化した「IgG抗体」が作られます。 IgG抗体は感染を排除した後も残り続けるため、再度ウイルスが侵入したときに素早くIgG抗体が増殖でき、2回目の感染を防止します。 Credit: そのため、上の図のように、IgM抗体とIgG抗体のどちらが多いかを調べることで、患者が似たようなウイルスに感染した経験があるかどうかの調査が可能になります。 もし日本人が新型コロナウイルスに対して免疫力を持っていた場合、IgM抗体とIgG抗体の増加パターンは上の図の右側のように、IgG抗体の増加のほうが先に高くなるはずです。 では、実際の調査結果をみてみましょう。 日本人は新型コロナウイルスに対して免疫がある? 日本人の感染者は学習の結果である「IgG抗体」を新型コロナウイルスに対して素早く使用できた。 Zoomにて放映された資料の一部。 図が示す通り、 日本人の感染者の多くが即応型のIgM抗体より先に、学習によって生まれるIgG抗体を多く生産していました。 このことは、日本人の多くが新型コロナウイルスに対する免疫学習を、既に行っていたことを意味します。 また今回の研究では、IgM抗体の生産が緩やかな場合には、重症化しにくいことが明らかになりました。 重症化はウイルスによる直接的な細胞の破壊ではなく、免疫の過剰反応が原因として知られています。 感染の初期において、広範な影響力を持つIgM抗体よりも、専門化されたIgG抗体が多く生産されることで、免疫も過剰応答を避けることができると考えられます。 また、2003年にSARSウイルスが発生した以降も、東アジア地域では断続的にコロナウイルスの発生が続いていた可能性も言及しています。 そしてこれらの未確認のコロナウイルスが、東アジア人の多くに「先行して風邪として感染」した結果、新型コロナウイルスに対する免疫力が獲得されたと結論づけているのです。 未知の風邪コロナがワクチンになっていた可能性 検疫体制の違いだけで死亡率が116倍も開くとは考えにくい。 中国のでは、 新型コロナウイルスに感染した経歴のない人間の34%に、新型コロナウイルスを認識する抗体の生産能力があることがわかりました。 この抗体は、新型コロナウイルスが発生するより前の2015年から2018年に得られた血液サンプルにも存在しており、この抗体が新型コロナウイルス以外のウイルス(おそらく風邪コロナウイルス)によってもたらされた可能性を示唆しています。 このころから中国の研究者は、既存の風邪コロナウイルスによって新型コロナウイルスに対する免疫力が人間に付加されたと主張していました。 日本と中国の結論は多くの点で一致しており「断続的に発生する弱毒化したSARS(日本の説)」または「古くからの風邪コロナウイルス(中国の説)」といった他のコロナウイルスからの感染が、新型コロナウイルスに対する、一種のワクチンとなったとしています。 この事実は、風土病に対する一般的な認識と同様です。 すなわち、 感染症の発生地域の人間・動物・植物には、何らかの耐性があるのに対して、遠く離れた地域の生物には免疫がないとするものです。 かつてのペストのように、元々はアジアの病気であったものがヨーロッパやアメリカに広ると、被害がより大きくなる傾向があります。 国の検疫対応、変異したウイルスの型、そして今回明らかになった他のコロナウイルスによる事前の免疫学習。 新型コロナウイルスの流行の原因は様々であり、現状ではどれが決定的な原因かはわかりません。 しかしウイルスの情報が増えれば増えるほど、解決への道も開けていくでしょう。 研究内容は東京大学 先端科学技術研究センター の川村猛氏らによってまとめられ、5月15日にZOOMウェビナーで先行発表された後に、世界五大医学雑誌の一つである「The Lancet」に投稿済みです。

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「新型コロナで死亡する日本人は57万人」米著名シンクタンクが掲載する報告書の中身(飯塚真紀子)

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厚生労働省は1月16日、中国の湖北省武漢市武漢市に滞在し、日本に帰国した神奈川県在住の30代の男性から新型コロナウイルスが検出されたと発表した。 中国では、原因不明のウイルス性肺炎の発症が相次いでおり、死者も出ている。 日本国内で新型肺炎患者の発生が確認されたのは初めて。 厚労省によると、男性は武漢市滞在中の1月3日から発熱し、6日に帰国した後、神奈川県内の医療機関を受診した。 14日に保健所に報告があり、国立感染症研究所村山庁舎で検査したところ、中国のものと同型とみられる新型コロナウイルスの陽性反応が出た。 男性は医療機関に入院していたが、症状が回復し、15日に退院したという。 新型肺炎をめぐっては、発症者の多くが武漢市内の海鮮市場の関係者であることがわかっている。 厚労省によると、男性は市場には立ち寄っていないと説明しているが、中国滞在中に、新型肺炎に罹患したとみられる患者と一緒に暮らしていたという。 厚労省によると、男性が日本に戻ってから、家族などの濃厚接触者に現時点で肺炎の症状は出ていない。 また、医療従事者の感染が確認されていないことから、厚労省では、「この男性からの感染で新たな患者が出る可能性は低いと考えている」と説明している。 厚労省は、「WHOや国立感染症研究所のリスク評価によると、現時点ではヒトからヒトに次々に感染する明らかな証拠はない。 風邪やインフルエンザも多い時期であることを踏まえて、咳エチケットや手洗い等、通常の感染対策を行うことが重要だ」とコメント。 また、武漢市からの帰国・入国者については、咳や発熱等の症状がある場合には、マスクを着用するなどし、速やかに医療機関を受診するよう呼びかけている。 中国では1月24日から春節が始まり、多くの中国人が日本国内に訪れるとみられている。 感染が確認された男性は、1月3日に発熱があったものの、市販の解熱剤を飲んでいたために体温が下がり、検疫を通過していたという経緯もあるなか、厚労省では、「早い段階で患者をフォローアップする体制を早急につくりたい」としている。

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日本国内の感染者9800人 NHKデータ分析 見えてきた特徴は 特設サイト 新型コロナウイルス

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ゴールデンウイークも初日には乗車率0%の新幹線が動くなど、経済にも大きな打撃となっている。 思い返せば3月9日にプロ野球の開幕が延期となった時には「一度延期して、4月にはしれっと始まるんだろう」みたいに思っていた人も多いのでは? あの時に今のこんな状況を果たして誰が予想しただろうか。 いや、あれがたった1カ月半前のこととは思えないほどに新型コロナウイルス関連のニュースがあふれかえっている。 そこで新型コロナウイルス自体はもちろん、それによる世界と日本の動きを改めて復習してみる。 まずは1月の動きを追う。 日本はまずは水際対策を徹底するも… 昨年12月から湖北省武漢市で原因不明のウイルス性肺炎の患者が相次ぎ発生。 新型コロナウイルス関連のニュースが日本で報道されるようになったのは今年1月になってから。 1月8~10日には中国・湖北省武漢市で原因不明のウイルス性肺炎の発症が相次いでいることが各メディアで報道されるようになってきた。 情報源は中国国営中央テレビといった感じで他国の報道によるところが多かった。 この段階で過去に流行した新型肺炎(SARS)や中東呼吸器症候群(MERS)とは異なる新型ではないかという見方がすでにあったのだが、日本国内ではほとんど対岸の火事といった受け取られ方だった。 この段階では人から人への感染が確認されていないことから、WHOは渡航制限などの措置を取らないよう求めていた。 武漢市で41人が発症、うち1人が死亡している。 これに先立つ13日には観光でタイを訪れた武漢市の女性が発症し、これが中国以外での初の発症例となった。 この感染者は神奈川県在住の30代男性。 武漢市に滞在後、日本に帰国した中国人。 武漢市在住の父親も新型肺炎を発症していた。 当初、患者の多くは武漢市の海鮮市場の関係者とされていたが、男性は市場には立ち寄っていなかった。 男性は武漢市滞在中の3日から発熱し、6日に帰国。 10日から入院し15日に退院した。 中国では2人目の死者。 69歳の男性。 男性は昨年12月31日に発症し、1月4日に症状が悪化。 15日未明に死亡した。 この時点でもWHOは人から人への感染リスクはやや低いとの見方を示していた。 この時点では日本で1人、タイで2人の発症者が確認されている。 韓国でも感染確認。 25日の春節に合わせた大型連休が24日から始まることから、中国の習近平国家主席が感染拡大の警戒感を示す。 発症者の内訳は武漢が198人で死者は計3人。 北京で5人、広東省では深センなどで14人、上海で1人。 韓国の感染確認は、空路で到着した武漢に住む30代の中国籍女性。 この時点で中国国内の発症者数は計291人。 台湾でも初の感染者を確認。 台湾の感染者は武漢から戻った台湾南部出身の女性(55)。 WHOが専門家による緊急委員会を22日に開くことを決定する。 日本では政府が関係閣僚会議を開催。 安倍晋三首相は水際対策の徹底や国内で関連性が疑われる患者の把握など情報収集の徹底を指示。 外務省は中国への渡航に注意を促す「感染症危険情報レベル1」を発表。 これは4段階の危険度の中で最も低いもの。 防護服やマスクを手掛けるメーカーが連騰する一方で中国からの訪日客が減るとみられ、日本航空は下落。 中国当局は新型コロナウイルスを武漢市に封じ込める方針を表明した。 台湾が新型コロナウイルスによる肺炎をめぐり、中国当局に感染情報の完全な公開を求め、WHOへの加盟を改めて求める。 この台湾の動きは2003年のSARS流行時にWHOからウイルスの情報を得られず、感染が拡大したという苦い経験から。 これまで台湾は「一つの中国」原則を掲げる中国の妨害で、WHOに加盟できていないのだが、今回も中国外務省の耿爽(こうそう)報道官が「『一つの中国』原則の下で行われなければならない」と言うばかり。 そしてこのころから中国でマスクが品薄に。 北朝鮮では中国からの外国人観光客受け入れを全面停止に。 中国の専門家チームが市場で食用として売られていたタケネズミやアナグマなどの野生動物が感染源だった可能性が高いとの見方を示す。 米国ではバージニア州の中学校が中国・宜昌市からの交換留学生21人の受け入れを中止した。 スポーツ界にも徐々に影響が。 武漢市で2月に開催予定だったボクシングの東京五輪アジア・オセアニア予選が中止となる。 列車や航空便といった公共交通機関を一時停止。 日本では外務省が武漢市を含む湖北省の感染症危険情報について、渡航中止を勧告する「レベル3」に引き上げる。 日本国内で2例目の新型肺炎の感染が確認。 そろそろ感度の高い人はマスクの備蓄を始める。 他国では香港政府が新たに3人の感染を発表。 香港では計5人に。 フランスでは欧州初となる感染者3人を確認。 いずれも中国に滞在していた。 スポーツ界にも少しずつ影響が出始める。 1月24日にIOCがボクシングの東京五輪アジア・オセアニア予選をヨルダンの首都アンマンで3月3~11日に代替開催すると発表した。 上海ディズニーランドが営業を一時取りやめ。 香港が感染症の警戒レベルを「厳重」から最高度の「緊急」に引き上げ、武漢と香港を結ぶ全ての高速鉄道・航空便を停止。 武漢では新型肺炎患者の専門病院を2月3日までの完成予定で突貫工事の建設作業に入る。 25日現在で中国本土での発症者は1362人、死者は41人。 当局が原因不明の肺炎の発生を昨年末に公表してから1カ月足らずで1000人を超える。 中国の旅行業界団体は同日、当局の指示に基づき27日から海外旅行を含む全ての団体旅行を一時停止すると発表した。 日本では厚生労働省が国内での3例目を発表。 旅行で来日した武漢市在住の30代女性。 他国ではオーストラリアで中国から来た男性4人の感染を確認。 マレーシアも国内初の感染者3人を確認。 ネパールでも初の感染者1人。 米国内では2人目の感染者。 武漢市から日本を旅行で訪れていた40代男性。 中国本土での感染者は2057人、うち死者は56人。 肺炎発症の公表から1カ月足らずで発症者が2000人を超える。 上海市と河南省で初の死者を確認する。 北京市では生後9カ月の女児の感染を発表した。 アジア・サッカー連盟(AFC)が女子の東京五輪最終予選B組の開催地を中国の南京からシドニーへ変更。 業界、世代を超えた有識者ネットワークである「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は2019年にスタートし、2020年以降の日本を活性化するためのさまざまな活動を行ってきた。 それは2020東京オリンピック・パラリンピックという大きなイベントの後の日本を「祭りの後」にすることなく、長く元気にすることを目標としたものだったのだが、新型コロナウイルスの猛威により、2020東京オリンピック・パラリンピックは1年間延期されることとなった。 単なる大規模なイベントの延期にとどまらず、劇的なパラダイムシフトが求められることとなった今、「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は今後は「BEYOND コロナ」をテーマに、日本から新しいモノやコトを創り出すべく、有識者メンバーの知恵を借り、そして早稲田大学グローバル科学知融合研究所と連携してさまざまな提言をしていきます。 今回はエイベックス株式会社代表取締役社長、黒岩克巳さん。 業界、世代を超えた有識者ネットワークである「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は2019年にスタートし、2020年以降の日本を活性化するためのさまざまな活動を行ってきた。 それは2020東京オリンピック・パラリンピックという大きなイベントの後の日本を「祭りの後」にすることなく、長く元気にすることを目標としたものだったのだが、新型コロナウイルスの猛威により、2020東京オリンピック・パラリンピックは1年間延期されることとなった。 単なる大規模なイベントの延期にとどまらず、劇的なパラダイムシフトが求められることとなった今、「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は今後は「BEYOND コロナ」をテーマに、日本から新しいモノやコトを創り出すべく、有識者メンバーの知恵を借り、そして早稲田大学グローバル科学知融合研究所と連携してさまざまな提言をしていきます。 今回は日本写真判定株式会社の代表取締役社長、公益財団法人日本自転車競技連盟 常務理事でもある渡辺俊太郎さん。

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