車両 保険 必要。 車両保険は必要?|チューリッヒ

車両保険は必要ない?外す前に絶対確認しておくべき3つの判断基準

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「車両保険は高い!」 車両保険ありなしでは、 保険料が倍近く違ってきます。 しかし、それには訳があります。 車両保険は 保険会社にとってリスクが大きいからです。 大きな事故はそれほど起きませんが、小さな事故や自損事故は結構頻繁に起きますからね。 車両保険をつけるだけで、保険料が倍になるならいらないんじゃないか?と考えるのもわかります。 でも本当に必要ないのでしょうか? 車両保険とはどんなときに役立つのか? メリット・デメリットは何なのか? 詳しく見ていきましょう。 車両保険「あり」と「なし」の保険料の比較 まず、車両保険を付けたときと付けないときの保険料を比較してみましょう。 等級や年齢でも大きく違ってきますが、おおよその数字を知っていただければと思います。 6等級 18~20. 歳(全年齢) 車両保険なし 車両保険あり 差額 軽自動車 91,890円 232,630円 140,740円 1500cc以下 104,070円 280,810円 176,740円 2000cc以下 104,670円 354,680円 250,010円 2500cc以下 97,860円 348,670円 250,810円 2500cc以上 104,070円 423,360円 319,290円 初めて任意保険に入ると6等級からスタートです。 20歳以下だと全年齢扱いとなり、保険料はバカ高くなってしまいますね・・・。 しかも、車両保険をつけると、軽自動車でさえ、年間14万円以上の差が! 月々の支払額に換算すると、1万円以上も違ってきます。 10等級 21歳~25歳 車両保険なし 車両保険あり 差額 軽自動車 40,950円 105,320円 64,370円 1500cc以下 46,070円 125,280円 79,210円 2000cc以下 46,410円 157,060円 110,650円 2500cc以下 43,340円 154,090円 110,750円 2500cc以上 46,070円 185,960円 139,890円 年齢条件が21~25歳になると保険料はグーンと安くなります。 保険を使わなければ、1年毎に等級が上がっていくので、徐々に保険料も安くなってくるでしょう。 それでも、車両保険ありなしでは保険料が倍以上も違うのは結構痛いところです。 しかし、こんなに高いなら車両保険は必要なし!と 金額だけで判断するのは危険です。 車両保険についてわかりやすくまとめたので、少し勉強していきましょう。 「車両保険」とは そもそも「車両保険」とは何でしょう? 車両保険とは、簡単にいえば 「自分の車に対する保険」です。 つまり、 事故や当て逃げ、いたずら、盗難など、何らかの原因で自分の車が修理などが必要になった時に使える保険なのです。 車対車の事故で、過失割合が0であれば、相手の保険(対物賠償)から保険金が支払われるので、こちらの車両保険は必要ありません。 過失割合が5:5なら、自分の車の修理代を相手の保険から半分、自分の車両保険から半分を支払われます。 自損事故や自然災害の場合は、全額(時価)を「車両保険」で支払うことになるのです。 車両保険の種類 ただし、車両保険にも種類があるので注意してください。 下記の、「一般型」と「エコノミー型」があり、補償範囲が違ってきます。 (保険会社によって名称が異なります) 一般型:車対車の衝突事故、単独事故、当て逃げ、盗難、火災、台風などに対して補償されるもの。 エコノミー型:車対車の衝突事故、盗難、火災、台風などに対して補償されるもの。 単独事故、当て逃げは補償されません。 もちろん、補償範囲が広い一般型の方が かけ金は高くなります。 エコノミー型と一般型の保険料の違いは以下のようになります。 全年齢(18~20歳) 6等級 車両保険なし エコノミー型 一般型 軽自動車 91,890円 157,530円 232,630円 1500cc以下 104,070円 175,850円 280,810円 2000cc以下 104,670円 209,910円 354,680円 2500cc以下 97,860円 198,210円 348,670円 2500cc以上 104,070円 247,570円 423,360円 エコノミー型にすれば、かなり保険料は安くなりますが、車対車のときしか補償されないと言うのはちょっと考えちゃいますね。 他にも、車両保険を安くする方法があります。 それが、免責です。 「免責」を設定すれば安くはなるが・・・ 車両保険に免責を設定すれば、保険料を少し節約することができます。 免責というのは、設定金額を自分で支払うということ。 つまり、免責金額を設定している場合、 免責金額分は自己負担になるのです。 車両保険を使う場合いくつかケースがあります。 ここではわかりやすく説明するために、100万円の自動車保険で、免責10万円の契約をしていたとします。 事故で修理代が30万円かかったとすると、保険会社から20万円、自己負担が10万円。 もし、修理代が10万円以下であれば、自己負担全額で車両保険は使えません。 ちなみに保険金額は高くてもいいという人は「免責なし」にもできます。 また、1回目は自己負担ゼロ、2回目以降で自己負担額が発生する契約方式もあります。 車両保険のメリット・デメリット 車両保険がどのような保険か理解できたと思います。 その上で、どのようなメリット・デメリットがあるか見ていきましょう。 メリット• 相手がいない事故でも修理代金が補償される• 高級車や新車は利用価値が高い• ローンが残っている場合、保険金を残債の返済に充てられる デメリット• 掛け金が高い• 免責内の修理費は自分持ち• 等級が下がってしまう つまり、自分の車の修理費用を保険でまかなえるけど、その分保険料は高くなりますよ。 そして、利用することで等級が下がって次の年から保険料が上がりますよ。 ということ。 車両保険ありで、実際に一括見積もりを利用してみました。 20等級(ミニバン)と6等級(軽自動車)でどのくらい違うのか?そして、一番安い保険はどこなのか? 知りたい方は参考にしてください。 自動車保険を選ぶときは、まずは 一括見積もりをすることをおすすめします。 安さだけで選ぶのはダメですが、複数の保険を比較して、サービスが充実していてさらに保険料が安いところを選ぶのがポイントです! 一括見積もりを使えば、 複数の保険を比較できるのであなたにピッタリの保険が見つかるはずですよ! 車両保険に入らないとこんなことが…。 相手がいる事故を起こした場合は、基本的に相手の保険会社から車の修理費用がでます。 しかし、自分ひとりで起こした事故は自分で修理費を出す必要があるでしょう。 例えば、• 自分の家の車庫にぶつけた• 電柱にぶつかってしまった• ガードレールにこすってしまった• 車のボディに落書きされた• いらずらでパンクさせられた• 台風や地震、大雨などで車が破損した• 盗難された 上記のようなケースは、すべて車両保険に入っていれば補償されます。 ただ、車両保険を使うと等級が下がってしまいます。 修理費と保険料の支払額を考えて、車両保険を使うか判断しないといけません。 基本的に10万円くらいの修理なら車両保険は使わないほうがいいでしょう。 なので、ちょっと凹んでしまた、傷ついてしまった。 というくらいなら、自分で支払ったほうが良いケースも有ります。 車両保険の等級ダウン。 保険料はいくら違うのか? 車両保険を使うと等級がダウンしてしまいます。 事故の原因によって1等級ダウンか3等級ダウンかが変わってきます。 3等級ダウン• 壁などにぶつける• 当て逃げ 1等級ダウン• 水害や台風など• 落書き• 飛び石 保険料はいくら高くなる?車両保険を使うか迷ったら 上記の条件で1等級ダウンか3等級ダウンか決まってきます。 では、等級ダウンすると保険料はどれだけ高くなるのでしょうか? これは、保険会社や現在の等級によって変わってきます。 僕の場合をシュミレーションしてみます。 現在、20等級で年間8万円ほどの保険料を払っています。 それが19等級になると、次年度の保険料は125,000円になります。 2年後からはまた8万円に戻るので、 42,500円値上がりしたことになります。 では3等級ダウンの場合。 次年度の保険料は134,000円、2年目は130,000円、3年目は125,000円。 4年目以降は8万円に戻ります。 車両保険を使うと3年間で149,000円も保険料が高くなります。 ということは、 3等級ダウンの場合15万円程度なら、車両保険を使わないほうがいいということになります。 車両保険を使うかどうかは、代理店なら担当者に相談して決めるといいでしょう。 通販型でも相談したら、どのくらい高くなるのか教えてくれると思いますよ。 「車両保険」が必要ない人は?修理金額は時価額というのがポイント 車両保険の金額は、契約した車の 時価がベースになります。 時価30万円の車に乗っていて、 修理金額が50万円の場合は30万円までしか補償が受けられません。 「年数が経った車に乗っている」という人は、プレミアカーでもなければ時価が低い可能性があるので、車両保険は必要ないかもしれません。 特に 10年以上経った車は車両保険を設定できない場合もあるので、保険会社に確認してみてください。 1年間に掛け金はいくら? 車両保険は「車種」「型式」「年式」によって保険金額が変わります。 さらに、保険会社には「車両標準価格表」というものがあり、これに、「走行距離」、「事故歴」などを考慮して、保険金額を決めます。 300万円で新車を購入した場合。 初年度300万円の価値があると判断されますが、3年後の価値は200万円、4年後には100万円の価値、と車の価値によって支払われる金額も、保険料も変わってしまいます。 あまりにも千差万別なので、見積もりをとって見るのが一番。 インターネットでも見積もり出すことができるので、試してみるといいかもしれません。 車両保険の金額に影響する「車両料率クラス」 車両保険には以下の車両料率クラスというものがあります。 車両クラス1 車両料率1. 0倍 車両クラス2 車両料率1. 2倍 車両クラス3 車両料率1. 4倍 車両クラス4 車両料率1. 7倍 車両クラス5 車両料率2. 0倍 車両クラス6 車両料率2. 5倍 車両クラス7 車両料率3. 0倍 車両クラス8 車両料率3. 6倍 車両クラス9 車両料率4. 1倍 簡単に言うと、事故を起こしにくくて修理代金が安く済む軽自動車などが「車両クラス1」。 事故を起こしやすくて、修理代金が高くつくようなスポーツカーや高級外車などが「車両クラス9」 というイメージです。 その差は約4倍にもなります。 車種の違いで保険金額が大きく変わってくるということも知っておきたいところです。 車両保険分を貯金するのが良いのか? 「車両保険が高いから、その分を貯金して、万が一の時はそこから払えばいいのでは?」という意見もあります。 10万、20万円の修理費なら貯金から出すのもいいでしょう。 しかし、 貯金は本当にできるのでしょうか?ついつい飲みに行ってしまいませんか? また、いつ事故が起こるかわかりませんし、どの程度の事故なのかもわかりません。 ガードレールにこすってしまった・・・という程度なら修理費も安いですが、 盗難されたらどうでしょうか? これらに備えておくのが車両保険です。 私は、免許をとって15年間、車両保険にずっと入っています。 数年前に1度だけ使いました。 バックでガードレールにぶつけて、修理費20万円でした。 大したことない事故でしたが、凹みと傷が激しく、部品を全部とっかえないといけないということで結構高額になりました。 それ以来、事故にはあっていません。 なので15年間のうち20万円だけしか使っていないことになります。 ま、保険ってそんなものですね(笑) あまり使いたくはないですが、もしもの時のために付けておきます。 中古車を買って車両保険に入らないというのもあり 20代は自動車保険がめちゃくちゃ高いですよね。 等級は低いし、年齢条件の恩恵も少ない。 それでも、車は必要だけど保険料は抑えたい。 そんな方は、 中古車を購入して車両保険に入らないというのもありだと思います。 最初は安い中古車で我慢して、ドライブテクニックを磨き、等級を上げていきましょう。 最初はどうしても運転が下手で、ぶつけたりこすったりすることもあります。 3年たてば、年齢条件の恩恵も受けられるし、等級もちょっと上がって、保険料も下がるでしょう。 そのタイミングで欲しい車をかって、車両保険に加入すればいいのではないでしょうか。 ちなみに、車両保険の加入率ってどのくらい? 車両保険に入っている人ってどのくらいいるの? と疑問に思ったので、調べてみました。 2015年の調査では、車両保険の加入率は56. 約半数の人が入っていることになります。 データ参考: さらに、年式別の加入率を見て見るとこんな感じになっています。 データ参考: 当たり前ですが、年式が新しい車のほうが加入率は高いですね。 まとめ 新車を買ったら、迷わず「車両保険」に入ります。 免責は5万円。 年数が経ち、走行距離が10万kmを越え、車の価値が50万円以下になったら、次回更新の時まで考えようと思います。 車の価値が30万円になったら、車両保険をかけるのを辞めます。 一台の愛車を乗り倒す、私の例です。 車両保険は、入れるなら入った方がいいと思います。 急な出費を抑えるため「車両保険」は役立ってくれるはずです。 自動車保険ってどこがいいの?.

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車両保険は自動車保険に必要?不要? [自動車保険] All About

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もくじ• 車両保険とは 車両保険とは、自分の車の修理費等を補償してくれる保険です。 車同士の事故で契約車両が壊れた場合の修理費の他、盗難やいたずら・落書きの被害に遭った、飛び石でガラスにひびが入った、洪水で車が水没してしまったという時にも利用することができます。 車の修理費用や再購入費用を用意するのは厳しいという場合に役に立ちます。 車両保険の2つのタイプ 車両保険には「一般型」と「エコノミー型」の2つのタイプが用意されていることが多いです。 「エコノミー型」は「一般型」よりも補償範囲が狭い代わりに保険料が安くなるのが特徴です。 具体的には、「エコノミー型」はガードレールにこすってしまったというような単独事故、自転車との衝突で傷がついた、当て逃げされて相手がわからないといった場合には補償されません。 また、詳細な補償内容についても保険会社によって異なる場合があります。 詳しくは保険会社または代理店にお確かめください。 車両保険は一般型とエコノミー型の2つの種類から選べるようになっていることが多いです。 補償範囲の広い一般型と保険料が安いエコノミー型という違いがありますが、具体的にどのように違うのでしょうか?また、一般... 車両保険を使うと等級はどうなる? 車両保険を使った場合、事故の内容によって等級が3等級あるいは1等級ダウンします。 対車との事故や単独事故では基本的に3等級ダウン、盗難やイタズラ、自然災害、飛び石などでは1等級ダウンとなります。 等級が下がると保険料が上がってしまいます。 そのため、車の修理費用が数万円の場合などでは、翌年からの保険料の値上がりを考えると車両保険を使わない方が得ということも起こりえます。 車両保険を使うか使わないのか判断に迷うという場合には、保険会社に車両保険を使った場合の保険料の値上がりについてシミュレーションを出してもらうとよいでしょう。 車両保険は必要? 事故相手からの賠償金で支払われるから不要では? 事故相手が自動車保険に加入している場合、相手の対物賠償から保険金の支払を受けることができます。 しかし、それだけでは車両保険が不要であるということはできません。 まず、自分側に過失がある場合を考える必要があります。 自分に過失がある場合、過失相殺によって自分の過失割合分までは相手側から支払われません。 もちろん0:10で自分が被害者である事故もありますが、自分に過失がある事故は絶対に起こさないと言い切れる人はいないのではないでしょうか。 また、そもそも事故相手が存在しないというケースや事故相手がわからないケースも考えられます。 自損事故を起こしてしまった場合や自然災害の場合、当て逃げされて相手がわからない場合、盗難にあって見つからない場合などが当てはまります。 こうした場合、相手から賠償金を受け取るという考え自体が成り立ちません。 車両保険をつけておけば、上で挙げたような自分に過失割合がある場合や相手がいない場合でも、保険金額を上限として保険金を受け取ることができるのです。 詳しくは保険会社または代理店にお確かめください。 自然災害にも備えられる 近年、台風や豪雨による洪水など自然災害による被害が多く発生しています。 例えば洪水で車が水没してして故障してしまった場合、その修理費用を賠償してくれる人をおらず自分で負担しなければなりません。 このようなケースでも車両保険があれば保険金を受け取ることができます。 なお、地震・噴火・津波については車両保険では補償を受けることができません。 一部の保険会社では、地震・噴火・津波で車が全損した場合に一時金を受け取れる特約を用意している場合もあるので、これらに備えたい場合にはそうした特約がある保険会社を検討してみるのもよいでしょう。 日本では台風や局地的な豪雨、地震、大雪など様々な自然災害が発生します。 こうした自然災害で車が被害を受けたとき、車両保険で補償は受けられるのでしょうか。 各自然災害での補償の有無についてそれぞれ紹介します... 車両保険の加入率 それでは、実際どれだけの人が車両保険に加入しているのでしょうか。 によると、2019年3月末時点の保有車両数に対する任意保険の車両保険普及率は45. ただし、共済の数字は含まれていないので、実際の普及率はもう少し上がります。 また、これは営業用の車なども含んだ数字です。 用途車種を限定した場合、自家用普通乗用車では61. 約半数の人が車両保険に加入していないのは、対人賠償や対物賠償と違って車両保険をつけないからといって1億円を超えるような賠償額を自分で抱えるというリスクは負わないということ、購入から年数が経っている、中古車を購入したなどの理由で十分な保険金額を設定できないことなどが理由として考えられます。 車両保険はいつまでつける? 当サイト「保険の窓口インズウェブ」のご利用者のうち、車両保険の種類(「一般」、「車対車プラス限定A(エコノミー)」、「無し」)の選択割合を車の初度登録経過年数別にまとめました。 初度登録年から年数を経るにつれて車両保険を付帯する割合が減っていることがわかると思います。 8年以上では、そもそもつけられないことも増えるというのもありますが、車両保険をつける割合がぐっと低くなります。 一つの参考にしてみてください。 あくまで参考数値としてご覧ください。 新車を購入した場合、多くの人が車両保険にも加入します。 しかし、車両保険の保険料は高く、補償される金額も年々減少していくのでいつまで車両保険をつけておくのか悩むところです。 車両保険にいつまで加入するの... 車両保険の判断基準 自分の車に車両保険が必要か否かの判断はどのようにすればよいのでしょうか。 以下に判断基準の一例を紹介します。 参考にしてみてください。 車の時価額が高いか否か 車両保険の保険金額(支払われる保険金の上限額)は契約時の車の時価相当額によって決められています。 中古車や10年を超えて同じ車に乗っている場合は車の時価相当額が下がっているので、車両保険を使う段になっても支払われる保険金が十分でないということもありえます。 そういう場合は車両保険をつける必要はないかもしれません。 新車を購入した場合、車両保険をつける人は多くいますが、中古車を購入した場合は車両保険をつけるべきか迷う人も多いようです。 中古車であっても車両保険をつけた方がよいのはどのような場合か紹介します。 また、車... 貯蓄が十分にあるか否か 高額な修理費用や再購入費用に対して貯蓄で問題なく支払うことができるのならば、車両保険はつける必要がないかもしれません。 保険は期待値で考えるとマイナスですが多くの人が加入しています。 それは、万が一の時のリスクが大きく、個人が持つ資産ではカバーすることが困難だからです。 逆に、高額な修理費用や再購入費用というリスクを個人でカバーすることができるのであれば、車両保険は不要と考えることができます。 ローン残高が残っているか否か 自動車をローンで購入した場合で多額のローン残高が残っている場合は車両保険に加入したほうがよいでしょう。 仮に車が全損し再購入が必要になった場合に、車両保険に加入していた場合は元の車のローンの返済費用に充てることができますが、車両保険に加入していなかった場合は、元の車のローンの返済に加えて新しい車の購入費用も支払う必要が生じます。 新しい車を購入しない場合でも、車が廃車になったのにローンは変わらず支払う必要があるという状況になります。 車を日常的に使うか否か 車を日常的に使う、公共交通機関などの代替交通手段が使いにくいという場合は車両保険の必要性が高まります。 万が一の時にお金が足りず、いつまでも車がつかえない状況が続くのは相当の不便を強いられます。 車が生活の必需品に近い場合は車両保険の加入を積極的に考えた方が良いでしょう。 車両保険を安くするには 車両保険は必要だけど保険料は少しでも安くしたいという方のために、保険料を抑える方法を紹介します。 「エコノミー型」を選択する 既に紹介していますが、車両保険には「一般型」と「エコノミー型」の2つのタイプがあります。 「エコノミー型」にすることで補償範囲は狭くなりますが保険料は「一般型」と比べて安く抑えることができます。 ただし、「エコノミー型」にすると自損事故や当て逃げなどで補償を受けることができないので、それらのリスクにも対応したいという場合は「一般型」を選択して下さい。 必要な補償を削ってまで保険料を下げることはお勧めしません。 免責金額とはいわば自己負担金額です。 例えば免責金額が5万円で車の修理費用が30万円の場合、5万円は自己負担し、残りの25万円は保険金が支払われます。 免責金額が高い(=自己負担金額が多い)と、保険会社の支払額が減るので保険料も安くなります。 免責金額は多くの保険会社で1回目の事故と2回目以降の事故の組み合わせであらわされます。 例えば、「0-5万円」の場合、1回目の事故は免責金額が0円で2回目以降の事故は免責金額が5万円、「5-10万円」の場合、1回目の事故は免責金額5万円、2回目以降の事故は免責金額10万円という具合です。 等級のことを考えて少額の修理では車両保険は使わないと決めている場合も、免責金額を「5-10万円」や「10-10万円」など高く設定しておくと保険料を安くできてお得でしょう。 自動車保険に車両保険を付帯するときに決める必要があるものに「免責金額」があります。 何やら硬い感じの言葉と「0-10万円」のような二つの数字が書いてあり、意味がよくわからないという方もいるのではないでし... 一括見積もりで保険料が安い会社を探す 車両保険料を直接安くする方法ではありませんが、で全体の保険料が安い会社を見つけることができれば、結果として保険料を抑えるという目的は達成できます。 自動車保険は同じ補償内容であっても保険会社によって保険料が異なります。 「代理店型自動車保険」と「ネット型自動車保険(ダイレクト型自動車保険、通販型自動車保険)」の差だけではなく、「ネット型自動車保険」の間でも保険料の違いがあります。 一社一社個別に見積もりを取ってもよいのですが、時間がかかりますし、同じ内容を何度も入力する必要があります。 自動車保険一括見積もりサービスを利用すれば、一度の入力で複数の保険会社の見積もりをとることができるので、簡単に保険料の安い保険会社を見つけることができます。

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車両保険は必要なの?|車両保険ガイド|ソニー損保

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自動車関連の費用で無視できないのが、保険に関するものです。 特に車両保険は保険料も安くありません。 そのため、お手頃価格で購入した中古車に付けるべきかどうか、迷う方は多いようです。 そこで今回は、いろいろな角度から中古車に対する車両保険について考えてみましょう。 一般的には、車両保険があれば万が一の自損事故でも修理代金が支払われると考えられています。 また、車両によっては、加入時点の補償額が非常に低額なことも珍しくありません。 場合によっては、車両保険に未加入であったり、事故の際にも保険を使わない方がコスト的に有利となる場合もあります。 車両保険に加入するか否かはそれぞれの考え次第ですが、その判断をする際の前提として、車両保険について知っておきましょう。 自動車関係の保険をおさらい。 そもそも「車両保険」とは? 自動車の保険には、大きく2つの種類があります。 「自動車損害賠償責任保険 通称:自賠責保険 」と「任意保険」です。 自賠責保険は、自動車の運転によって他人に怪我を負わせたり死亡させた場合の賠償だけを保証の範囲としています。 つまり、対象は相手方の「人」だけです。 自賠責保険は法律によって加入が義務付けられている保険であり、強制保険と呼ばれることもあります。 自賠責保険に加入しないと、陸運局でナンバーを登録できません。 また、保険期間が切れていると車検を通すこともできません。 つまり、自賠責保険が整った状態でないと、公道の走行は不可となります。 一方、任意保険は、自動車の使用者が個人の考えに基づいて加入する保険です。 自賠責保険は人のみに対応した保険ですが、任意保険は、人間の他に相手方の車両や荷物、備品などにも対象が及びます。 また、入院の費用や弁護士の費用などをサポートしてくれるものもあります。 一般的に、任意保険では保証の対象や補償額が選べるようになっています。 任意保険は、各保険会社が様々な内容で保険を販売しています。 また、補償額や対象を加入者が選べるようになっているのが普通です。 車両保険は、この任意保険のオプションとして用意されているものです。 その名が示すように、車両保険は車両に対する保険です。 任意保険に入っていれば、事故に限らず自分の車に対する様々な損害に対し保険金を受け取れることになります。 しかし、実際の加入率は低く、約3割とされています。 一般的な任意保険では、事故によって相手方の車両に損害を与えた場合、「対物」で設定した補償が行われます。 任意保険では、対物の補償額として500万円から無制限までが設定できますが、仮に「対物500万円」でも「対物無制限」でも年間の保険料は多くの場合1000円ほどしか違いません。 これに対して、自分の車に対する損害を補償する車両保険では、設定を行うだけで年間数万円~10万円を超える額の保険料を支払うことになります。 保険会社による違いもあります。 車両保険には、このような高額な保険料を下げるために補償の範囲を限定したものもあります。 「エコノミー型」や 「車対車事故・限定危険特約」と呼ばれるものがそれです。 これらの車両保険では、電柱や塀などに車をぶつけたり擦ったりといった単独事故での損害は補償されません。 また、当て逃げで相手が分からない場合も同様です。 しかし、このように対象を限定する代わりに保険料が割安になります。 エコノミー型の車両保険でも、他車との衝突や飛来物による損傷、いたずらや盗難などはカバーされています。 フルサポートの一般型車両保険で保険料の捻出が難しい場合は、このようなエコノミー型の車両保険を検討する方法があります。 車両保険への加入でも度々目にするものですが、この「免責」とは何でしょうか? 免責の意味を理解していないと、望みどおりの補償が受けられないばかりか、保険料を余計に支払うことになる場合がありますから要注意です。 車両保険では、フルサポートの一般型であっても、地震・津波・噴火などは免責事項となります。 このため、これらによって車両が被害を受けても補償は得られません。 ただ、この免責をユーザー側が有利に利用する方法もあります。 具体的には、補償の対象となる被害に対して免責額を設定することで、保険料を安くできます。 このような補償条件の車両で修理に15万円が必要な事故を起こすと、10万円分が自己負担となります。 そして、残りの5万円が保険から支払われることになります。 車両保険では、免責額を高く設定すると、その分保険料を抑えられるのが普通です。 免責の金額設定は、車両の価格や使い方によってベストな点が違ってきます。 免責額をどの程度に設定するかは、車両保険を数多く扱う保険のプロと相談するのが良さそうです。 ちなみに、車両保険での免責額は「免責0-10万円」のように表記されることがあります。 車両保険の保険料の一例 さて。 ここまで理解していることを前提として、お買い得価格の安い中古車に車両保険を付けるとどの位の保険料になるかをご紹介しましょう。 先に触れたように、車両保険は設定する車両のタイプや価格などによって異なります。 そこで、ここでは平成16年式のトヨタ「アルファード」(型式 MNH10W)を例に実際の保険料を計算します。 当該車両は、現在、中古車市場では50~70万円くらいにボリュームゾーンがあります。 13年落ちとはいえ150万円を超える車両も流通している人気のモデルといえます。 設定した任意保険の内容は、次のとおりです。 車両保険は、それのみを単体で設定できません。 このため、基本となる対人や対物に対する補償の設定が必要となります。 今回は、以下の条件で基本プランを設定しています。 これは、等級を除き、ごく一般的な任意保険の内容と思われます。 ちなみに、 車両保険のないこの状態では、保険料は月々7,440円(年間89,280円)となります。 ここ知っておきたいのは、車両保険の補償対象が100万円でも50万円でも、年間の保険料はさほど変わらない点です。 しかし、それよりも重要なのは、 車両保険を設定することで全体の保険料が一気に増えることです。 それは、任意保険は1度でも利用すると利用者の等級が下がり、次年度以降の保険料が増えるということです。 自動車の保険では、使用によって保険等級が 3等級ダウンします。 それによって、先に紹介した例では以下のように保険料が上がります。 一旦下がってしまった保険等級は、一気には復活しません。 1年に1等級しか上がりませんから、等級が元に戻るには最低3年必要です。 従って、上記の例ではその間にかなりの額の保険料を余計に負担することになります。 このような理由で、結局のところ車両保険はよほどのことがない限り使いにくい、契約者にとってはリスキーな保険とも考えられます。 しかし、このような自動車保険の仕組みは、修理費用を補填することを目的として車両保険に加入するユーザーを十分にフォローしているとはいえません。 数万円程度の比較的軽い修理で保険を使うと、結果的に出費が増えることもあることは良く理解しておくべきです。 車両保険が無くてもいい人、あった方がいい人 ここまで読み進めた方であれば、車両保険というものが設定時にも利用時にもかなりの慎重さを要するものであることがお分かりでしょう。 少し具体的な例を示せば、車両保険を設定したい車が数十万円程度で買えるものであれば、車両保険への加入は無駄な出費になる可能性があります。 車両保険は、自動車の購入額の全額を補償するものではありません。 車両保険では、盗難や洪水、高潮などによって自動車が全く使えない状態でも保険金は支払われます。 しかし、購入価格が低い中古の車両というのは年式が古い車でもありますから、保険会社が査定に用いる資料上では非常に価値の少ない車両ということになります。 そのため、そもそも設定できる補償額の上限はあまり高くはありません。 場合によっては、車両購入価格の10~20%程度しか補償が受けられないこともあります。 これでは、毎年高い保険費用を負担する意味がありません。 ただ、もし車両を長期のローンで購入したのであれば、車両保険が役に立つ場合もあります。 ローンの支払いが残っている状態でも、事故等で車両が全損になれば、廃車の手続きをしなければなりません。 しかし、廃車手続にはローンを精算する必要があります。 つまり、ローン残額を一括で支払わなければならないのです。 車両保険があれば、このような場面でも補償額をローンの返済に当てることができます。 これによって、ローンの精算負担が多少は緩和されます。 他の保険同様に、トータルで考えれば必ず加入者が損をするのが車両保険です。 自由に使える資金が常にあり、車両に損害を受けた時に修理費用をすぐに捻出できるのであれば、車両保険は不要です。 車両保険は、保険料が高く設定されており、しかも1年ごとの掛け捨てです。 車両保険には加入せず、その分を万が一のためにプールする方が有用という考えもあります。 任意保険の対人や対物に対する保険は、もはや絶対に加入すべきものです。 しかし、自分の資産である車両をケアする車両保険は、自分の車両以上のものを補償されることはありません。 つまり、最大の損失を被ったとしても、自分の車両だけということになります。 保険料が高額な割に、免責や等級ダウンに代表されるように保険会社に圧倒的に有利と思われるシステムが存在するのが車両保険です。 値段の高い高級車をローンで購入するなら別ですが、安い中古車の場合は、加入時に多方面からの検討や試算が必要です。 車両の購入価格はもちろん、ローンなのか一括なのかや、誰がどんな用途に使うのかによっても必要度は違うはずです。 これは、自動車を利用する各自が自分で判断する必要があります。 保険会社がアピールする「安心」や「補償」という単語を鵜呑みにすると、その安心や補償に対して非常に高いコストを支払うことになります。 注意を! 今回の記事はいかがでしたでしょうか? この記事があなたの車選びに少しでもお役に立てばうれしいです。

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