マース クライン。 “人の移動”に変革をもたらす『MaaS(マース)』とは? 交通手段の未来像を解説します|TIME&SPACE by KDDI

もう勝てない?マースクラインが即時ブッキングを開始

マース クライン

即時オンラインブッキング 海運最大手のマースクラインが11月1日、同社のオンラインブッキングにて危険品・特殊コンテナを除く即時ブッキング確定サービスを開始したと発表しました。 海運各社がオンラインブッキングへと舵を切る中、マースクラインは他社より頭一つ抜けた形となります。 リリースノート: 海運各社は人手不足と効率化を図るためオンラインブッキングへと舵を切っています。 その中でもトップを走っているのが海運最大手、マースクラインです。 マースクラインでは数年前からブッキングの受付をオンラインのみに切り替えています。 サービス開始当初は様々な障害もありましたが、改良を重ね今では最も進んだオンラインブッキングとなっています。 今回、即時ブッキングが可能になったことで、今までの懸念であったブッキングスペースの確認についても即時に判明することとなり、他社を検討するかスケジュールをずらすかの判断が迅速にできるようになりました。 従来のオンラインブッキングの課題 日本企業では船積みのブッキングはいまだにメールや電話で行われているケースが多いです。 そのため、オンラインブッキングはなかなか日本にはなじんでいませんでした。 その理由として、電話であれば即時スペースが確保できるのに対し、オンラインではスペースの確認が取れるまでタイムラグがあるというものがありました。 そのため、オンラインブッキングは情報が残り便利ではあるけれど、特にフォワーダー業界においては敬遠されてきたのです。 また、スペースの確保と同様にオンラインフォームへの入力の煩雑さがありました。 電話などであれば過去のブッキング実績から即ブッキングが可能なのに対し、オンラインフォームでは細かいところまで入力する必要がありブッキングが煩雑になっていたのです。 しかし、マースクラインはブッキング履歴の利用、さらにオンラインフォームへの入力もAIを活用したサジェスチョン機能を利用しているため非常にスムーズに行えることができるのです。 今回、最大の障壁であった即時ブッキングを可能にしたことで、さらに利便性が高まりました。 フォワーダー業界もマースクラインを今後積極的に利用していくべきでしょう。 他社の動向 オンラインブッキングで一つとびぬけているのがマースクラインですが、追従するように他社も次々とオンラインブッキングへと舵を切っています。 コンテナ船社各社の動向をまとめてみました。 コンテナ船社 オンラインブッキング 概要 Maersk Line 即時ブッキング 半自動化・入力の手間は最小限 CMA-CGM オンラインブッキングのみ 契約番号の入力、乙仲の連絡必要。 少々手間ではあるものの、Maersk Lineに次いで使いやすい APL オンライン・メールのみ CMA-CGMに統合されたものの、独自のシステムを使用。 ブッキング番号、参照番号など様々な番号があり煩雑 SITC オンライン推奨 簡易的スペース確認が可能。 危険品も受付。 ただし確認は人海戦術で行っているため、営業時間外はブッキングが遅くなる WAN LINES オンライン推奨 担当営業番号の入力の必要があり、少々煩雑 OOCL 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない MSC オンラインはInttra経由 Inttraは入力項目が多く、煩雑。 現在改善中 SINOTRANS 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない COSCO Shipping 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない INTERASIA 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない ONE Ocean Network Express 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない EVERGREEN 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない Hyundai 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない Yangming 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない TS Lines 2018年10月時点で日本ではサービスを行っていない このように欧州系のコンテナ船社はオンラインブッキングを推奨しているのに対し、ONE(Ocean Network Express)他中国系や台湾系の船社はなかなかサービスの開始まで進んでいるところは少ないのが現状です。 各社オンラインサービスは進めようとしているものの、オンラインブッキングの障壁は高く、入力項目であったり料金の紐づけであったりと課題が山積しています。 そのため、完全オンライン化を実現できているのは欧州系船社のみになっているのです。 日系企業はもっと危機感を持て! さて、マースクラインが即時オンラインブッキングサービスを開始したことで、マースクラインの利用顧客はますます増加することが見込まれます。 高度な自動化を実現しているマースクラインではコスト削減が進んでいて、海上運賃も非常に低コストでの展開が可能になっています。 競争が進む昨今、最終的には物流コストで船社を選定する企業も少なくありません。 少々ブッキングの手間が煩雑でもコスト重視でマースクラインに流れている企業も少なからず存在するのです。 そんな中、日本を代表するONE(Ocean Network Express現在はシンガポールに本社を置いている)はサービス開始当初はオンラインブッキングを設けておらず、自動化には後れを取っています。 合理化を進めるとの錦の御旗の元、MOL、NYK、K-Lineの統合が進められましたが、実際には合理化は困難を極めています。 結果統合後初の決算では赤字となってしまいました。 マースクラインの営業スタイルは日本ではなかなか受け入れられていません。 しかし、高度な自動化を進め、徹底したコスト削減、合理主義を進めることで海上運賃の削減、そして最終的には顧客サービスの向上を実現しています。 日本企業はもっと危機感を持ち、自動化への投資を進めるべきではないでしょうか。

次の

A.P. モラー・マースク

マース クライン

MaaSとは、バス、電車、タクシーからライドシェア、シェアサイクルといったあらゆる公共交通機関を、ITを用いてシームレスに結びつけ、人々が効率よく、かつ便利に使えるようにするシステムのことだ。 すでにヨーロッパでは本格的な取り組みがスタートし、日本でも鉄道会社や自動車会社などが中心となって研究が始まっている。 では、MaaSが普及すると、私たちの暮らしはいったいどんなふうに変わるのだろう。 たとえば、サッカーを観戦するためにスタジアムへ行くとき。 いまでもアプリを使えば自宅からスタジアムまでの最適経路と利用すべき交通機関、所要時間や料金などを簡単に知ることができるが、MaaSではこの検索機能にプラスして予約や支払いも、スマホなどの端末を使い、まとめてできるようになるということだ。 しかも、MaaSの場合、前述したように鉄道やバスだけでなく、タクシー、シェアサイクル、カーシェア、ライドシェアなど、ありとあらゆる交通手段が対象となる。 現状、MaaSの利用には、専用アプリという形で提供されている事例が多い。 そして、目的地に至るすべての交通手段のなかから最適な組み合わせをAIが検索して、専用アプリに表示する。 利用者はそれらのなかから選択し、必要な予約や手配に加え、決済もひとまとめにできる。 しかも、次章で紹介するフィンランドのように、月額定額制であれば、料金のことを気にすることなく、さまざまな交通手段を自由に利用できることにもなる。 MaaS先進国フィンランドの取り組み 具体的な事例として、フィンランドの運輸通信省の支援のもと、マース・グローバル社が立ち上げたMaaSのシステムを紹介しよう。 「ウィム(Whim)」というMaaSアプリを使って利用するこのサービスは、2017年から首都ヘルシンキで実用化されている。 「ウィム・アーバン」は電車、バス、トラム、フェリーなど、ヘルシンキ市交通局の全交通機関が乗り放題で、タクシーは10ユーロ分までが利用できる。 「ウィム・ウィークエンド」は、これに加えて週末のみレンタカーが乗り放題というもの。 「ウィム・アンリミテッド」では文字通り、ヘルシンキのすべての交通手段が無制限に利用できる。 なお、「ウィム・トゥ・ゴー」は定額制ではないが、それでも通常料金よりは割安になる。 ちなみに、「ウィム・アンリミテッド」のサービスを東京に置き換えてみれば、月額およそ6万円でバス、地下鉄、JR、私鉄、タクシー、レンタサイクル、レンタカーなど、さまざまな交通手段を自由に使えるということになる。 台湾でもMaaSの普及が進行中 台湾でも、交通通信省と大手通信会社の主導でMaaSへの取り組みが始まっている。 南部にある台湾第2の都市、高雄ではウィムに似た「Men-GO(メンゴー)」というMaaSアプリを使って利用することができる。 こちらもウィム同様、いくつかの定額制プランがあり、月額およそ6,000円のプランではMRT(地下鉄)、LRT(ライトレール:次世代型路面電車)、バス、シェアサイクル、タクシーなどが乗り放題になる(タクシーは回数制限あり)。 目的地を入力すると最適な経路が案内されるのもウィムと同じだ。 また、高雄ではMaaSの導入とともに、シェアサイクル専用の駐輪場や自転車専用道路が数多く整備され、地下鉄の駅にはシェアサイクル駐輪場やバス乗り場などへの案内板が設置されるなど、MaaS利用に最適化された街づくりもどんどん進みつつある。 そしてMaaSが広まり、より多くの市民が公共交通機関を使うことで自家用車の利用が減れば、当然、温室効果ガスの排出は減るし、渋滞も少なくなる。 これこそが、MaaSの目的のひとつである環境への負荷、都市交通への負荷の軽減につながるのだ。 自動運転技術の進化で可能性はさらに広がる 近未来のMaaSは、さらに多くの問題を解決してくれるだろう。 仮定の話だが、自動運転技術が進化すれば、自動運転で走るバスやタクシーをこのMaaSのシステムに組み込むことができると言われている。 そうすれば、たとえばこんなことが可能になる。 ・高齢者の移動がドア・トゥ・ドアに おじいさんが孫に会いに出かけるとしよう。 おじいさんはMaaSアプリで経路を選び、予約、決済する。 指定した時間になって玄関を出ると、自動運転の乗合タクシーがやって来る。 乗りこんで駅まで行き、地下鉄に乗って目的地に着くと、自動運転の乗合タクシーが待っている。 つまり、自宅から目的地まで、ドア・トゥ・ドアの移動がスムーズ、かつ安価にできるようになるのだ。 ・高齢者の医療費の減少と地域の活性化に 上記のように、交通手段の変革により、高齢者が積極的に外出することによって、さらなる効果が考えられている。 日本の国土交通省は、MaaSの普及によって高齢者の外出が増えれば、健康増進に効果があり、医療費の減少と地域の活性化に役立つだろうとしている。 ・過疎地での公共交通機関が安価に 自家用車に頼る以外に交通手段がない過疎地などでも、MaaSのシステムとして自動運転の乗合タクシーやバスなどを無駄なく効率よく運行させることができれば、安価な料金で公共交通機関を利用できるようになる。 地方における交通手段の確保という面でも、MaaSは非常に有用なシステムなのだ。 日本での普及は? では、日本におけるMaaSの普及はいつごろ始まるのだろうか。 実は、東京と神奈川を運行エリアにした大手私鉄が、2019年10月から期間限定でMaaSの実験を始めている。 専用のMaaSアプリを使って、鉄道やバスだけでなく、タクシー、シェアサイクル、カーシェアなどを対象とした経路検索が可能なのはフィンランドの「ウィム」と同じだ。 特急列車やタクシーなどの予約・決済に加え、沿線の商業施設や飲食店などの決済もMaaSアプリでできる。 この大手私鉄では、今後、自社だけに限らず、多くの交通機関との提携を模索し、さまざまなデータをオープンにするとしている。 日本のような多種複雑な公共交通機関網が張りめぐらされた国でMaaSを実現するには、それぞれの公共交通機関が持っている時刻表といったデータやリアルタイムな運行情報をどうやって共有するのかなど、多くのハードルがあるようだ。 まだまだ本格的なサービスとして軌道に乗らないシェアサイクルやライドシェアをいかにして活性化させるのかもまたハードルのひとつと言われている。 現状ではさまざまな課題があるものの、フィンランドや高雄市のようにMaaSの利便性を日本で享受できる日が来るのも、きっと遠くはないだろう。

次の

世界最大のコンテナ船「マースク・トリプルE」が建造されているドックの風景

マース クライン

主要コンテナ海運会社 [ ] ばら積み船や専用船などカウントせず、コンテナ船のみをカウントしたランキングである。 多国籍企業については親会社が本社を置く国名を表記 2018年6月における容量順のコンテナ海運会社上位10社 海運会社 容量 市場占有率 船舶数 デンマーク) 3,879,439 15. (Mediterranean Shipping Company S. A、)(船腹面積では世界第一位のについで第二位を誇る。 () 事業社名:() 世界最大手 ()、 ()の経営権を所有する海運会社グループ• モラー・マースク(デンマーク)に買収された• (イギリス) 、、 ()、 ()、 ()、 アメリカ合衆国)、 ()の経営権を所有する海運会社グループ 2005年、 が経営権を所有、事業合理化のため ()と統合• (イギリス) 2002年、(台湾)が、Hatsu Marine(イギリス)を創設• (Senator Lines、ドイツ) Hanjin-Senator と経営統合したコンテナ海運会社 2009年に営業を終えた• (ドイツ) 事業社名: 1970年、 Hapag (ドイツ)と NGL North German Lloyd (ドイツ)が統合 1998年、 TUI AG Touristik Union International A. (観光業を主業務とする企業グループ (ドイツ)が、 Hapag-Lloyd の経営権を所有 2005年、 TUI AG が CP Ships の経営権を所有• ( Compagnie Maritime d'Affretement, Compagnie Generale Maritime、)• Delmas、フランス) (フランス)が経営権を取得• ( Zim Integrated Shipping Services、)• (Wallenius Willhelmsen、・)• A、ドイツ)• (Hoegh Autoliners、ノルウェー)• (Italia Marittima S. a、イタリア) (Evrgreen Marine Co、台湾)が、ロイド・トリエスティーノ (Lloyd Triestino) の経営権を所有 2006年、ロイド・トリエスティーノ(Lloyd Triestino) より、イタリア・マリッティマ (Italia Marittima S. a)へ改称• (ドイツ) アジア [ ]• 上記以外の日本の海運会社についてはを参照• (China COSCO Shipping、中国遠洋海運、中国)• (Orient Overseas Container Lines、) 事業社名:OOIL(Orient Overseas International Limited、東方海外国際有限公司)• (Hyundai Merchant Marine、現代商船、)• (Hanjin Shipping、韓進海運、大韓民国)• (長榮海運、台湾) 台湾の大手航空会社の親会社• (萬海航運、台湾)• (ヤンミンラインズ、台湾)• (TS LINES、台湾)• (Neptune Orient Lines、) (Amertican President Lines、) の経営権を所有する海運会社グループ• (United Arab Shipping Co. 、) 南北アメリカ [ ]• (Amertican President Lines、アメリカ合衆国) (Neptune Orient Lines Co、) 傘下の海運会社• Lykes Lines (アメリカ合衆国) (CP Ships、イギリス) 傘下の海運会社• Canada Maritime、Cast、Contship Containerlines () (CP Ships、イギリス) 傘下の海運会社• A、チリ) 2000年、Norasia の経営権を取得し、CSAV Norasia、香港)を設立 アフリカ [ ]• (Safmarine Container Lines N. 、) 1999年、 () が、サフマリンの経営権を取得 オセアニア [ ]• () 脚注 [ ].

次の